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日本国内ではまだまだ電子タバコを使用する人は少なく、使っている利用者も禁煙する目的で使用しているのがほとんどだと思います。

しかし海外では電子タバコを使用してヤケドや呼吸器疾患などの被害を訴える利用者が増えているようです。

今回は電子タバコによる禁煙について海外の健康被害の記事を参考に僕なりの視点で書いていきます。


アメリカで増える電子タバコの被害・・という記事を見つけました。


こんにちは、運営者のMappyです。
今後、日本でもブームが予想される
電子タバコって本当は危険なのか?

 


先日、”米国で急増 電子タバコ被害の危険性”という記事を見つけました。電子タバコについて記事を書いていた中で気になる内容があったので紹介します。

米国では過去1年、電子たばこに関連するやけどや呼吸器疾患、心血管障害などの健康被害件数が急増していることが明らかになりました。

電子たばことは、煙の代わりに少量の蒸気を吸引するたばこに似せた吸引器であり、構造的にはほぼ同じで「充電式バッテリー(蓄電池)」と「噴霧器としての本体」「希釈液を含んだカートリッジ(風味)」から構成されています。

カートリッジの液体はニコチン含有量によって数種類用意されており、ニコチンを含まないものもあります。

(参照記事:ガジェット通信:電子タバコ被害の危険性)

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この記事よると電子タバコを使用した利用者にヤケドや呼吸器疾患などの健康被害が急増していると書かれています。

まぁ電子機器をしようするのでヤケドはわかりますが、後に続く呼吸器疾患や心血管疾患の症状を訴える人が過去1年間で増えているってなんかおかしくないですか? 

呼吸器疾患や心血管疾などの健康被害は長期の喫煙習慣によって体内の肺や心臓などの臓器がジワリジワリと死滅したり損傷して症状が出てくるので少なくても5年とか10年以上の喫煙期間がある人が対象になるはずです。


まだ歴史の浅い電子タバコを10年もの長期間吸うことは2014年の時点では不可能です。

これはアメリカで電子タバコが初めて販売された期間を調べるとわかります。


アメリカでの電子タバコの販売は2006年に中国の電子タバコ会社RUYAN社が輸出したのが始まりです。

RUYAN社の電子タバコは蒸気を吸うだけの禁煙補助製品として販売していたので当初は利用者も少なかったでしょう。

電子タバコがアメリカで普及しはじめたのは3年後の2009年頃だといわれています。

電子タバコの普及した年を考えるとアメリカで電子タバコを使用する期間が長い人で5年と短いので呼吸器疾患や心血管疾患ような慢性疾患を患うには期間が足りないとおもいます。

ただ急性の呼吸器疾患や心血管疾患などは考えられますが・・・


アメリカで広がる反電子タバコ運動の問題は他にもあると思い調べてみました


反喫煙団体が示す電子タバコの使用が引き起こす9つのリスク



電子タバコにはニコチン以外にも有害物が含まれている!

電子タバコにはジエチレン・グリコールを含む発がん物質やホルムアルデヒドなどの肺疾患を引き起こす物質が含まれている事が判明、
タバコと同様の喫煙者と非喫煙者のどちらにも慢性的な呼吸器疾患を増加させる可能性がある。

この事については、ニコチンなどの有害物を含む電子タバコの製造や販売方法を規制することでクリアできるのでは?




アメリカでは電子タバコはコンビニ等で販売されていて10代の子供が自由に手に入れることが出来る

タバコと異なり、ニコチン入りの電子タバコは身分証を示さなくても自由に売り買いすることができ電子タバコのカートリッジもネットで購入が可能なのはおかしい?


タバコと同等に未成年の使用に規制をかけることで防止することが出来ますね!





電子タバコの種類にはバニラやストロベリーのような風味を味わうことが出来るリキッドが何種類もある

電子タバコ販売社は、未成年に販売する目的での製造はしていないといいますが、
バニラやイチゴ・クッキーやミルクセーキなどの風味を味わうリキッドは子供に魅力を感じさせるのに十分でその使用を防ぐことは出来ない。

風味などの香料の匂いは子供にとって魅力に感じるでしょうか・・バニラやストロベリーなどは普通アイスクリームやお菓子などのように食べることで満足感が得られるので香りの蒸気を吸うことが未成年の使用につながるとは言いがたいですね(汗)

 


タバコの広告規制はまだ電子タバコの広告に適用されていない。

(電子タバコのCM)

電子タバコ会社はテレビにCMをだしていますが本来タバコと同じように規制すべきで電子タバコのCMは若者や未成年者の電子タバコによる喫煙を助長している。


これには僕も賛成しますね、いくら電子タバコで体に害が少ないからといっても喫煙の習慣を意図的に演出するのは将来タバコへと喫煙習慣を移す可能性があると僕は思います。




電子タバコの広告が年々増加傾向にある


ニューヨーク・タイムズ誌によると電子タバコの広告費は2010年から2012年の間に270万ドルから2080万ドルと約10倍に増加したと発表しています。

このこともテレビCMと同じようにあまりよろしくないと思います。




電子タバコは、喫煙が禁止されている場所でも使用することができる!

現在の連邦規則では電子タバコからでる蒸気を規制することができない。
たとえ電子タバコの蒸気が健康に危険があるという研究結果がでていても、煙を制限する規則で蒸気を規制することについて十分議論しないといけない。
でないとホットコーヒーの蒸気についても取り締まうことになりかねない


笑い話ですね、たしかに蒸気と煙の違いをハッキリと説明できる人はすくないと思います。
しかし常識的に考えると禁煙マークのあるお店では電子タバコであろうと吸わないようにするのは喫煙者のマナーではないでしょうか?




電子タバコは喫煙習慣を辞めるキッカケになるとは考えにくい
タバコを吸っている喫煙者は電子タバコに替えることでタバコを辞めれると思っているが禁煙に成功したというデータはまだ出ていない。


僕はタバコから電子タバコのに替えることで喫煙の習慣がなくなるとは思いません。考えてみてください、ニコチンの多いタバコから少ないタバコに替えて禁煙に成功することができましたか?電子タバコに替えても同じ結果になると思います。



電子タバコは課税対象から外れている
アメリカでは電子タバコへの課税額がタバコに比べて安い、その事が電子タバコを普及させる要因になっている。

タバコと同じ税金をとれば電子タバコ会社は一気に潰れます、しかしせっかく育った新しい市場をタバコと同じ税金をかけて縮小させるのはどうかと思います。
それよりもしっかりとした規制を作り電子タバコの市場を広げることが大切ではないでしょうか?



健康被害への調査が不完全な今、若者に急速に普及している電子タバコは多くの不安要素を抱えている

電子タバコを使用している友人がすすめると多くの場合、それを使用するだろう。

健康被害や体への影響がまだまだよく分っていない電子タバコを10代の未成年者が使用することは規制が必要だと思います。

電子タバコの普及の速度に規制が追いついていない!


アメリカでの反電子タバコ運動が広がる理由のひとつに、急激に普及した電子タバコの法整備が進んでいない事があります。

また電子タバコ会社に対する管理も明確な基準がなくリキッド(水蒸気の成分)に含まれる有害物の量が不明な点が健康被害を大きくしているのではないでしょうか?

僕が調べた事は、数年後の日本でも確実に問題になることは避けられません。

これからの電子タバコは規制の強化と消費者にとって良い方向での普及が課題!


2013年の末頃からアメリカでも電子タバコに対する規則や条例が次々と制定されるようになってきました。

電子タバコ会社の中には儲け話が無くなったと嘆く会社も出てくるかもしれません。

ただ電子タバコはタバコのように主流煙を出さないだけ受動喫煙によって不快な気分にならないことや

肺がんやCOPDになる可能性が小さくなることは確かだと思います。

僕は電子タバコが普及することは良いことだと考えていて、

電子タバコを禁煙目的で使うのではなくタバコの代替品として使うことになれば

非喫煙者はタバコの煙によって不快な気分になりませんし、研究がすすみニコチンを含んだ電子タバコの成分が喫煙者以外の人に悪い影響をおよぼさない製品がでれば受動喫煙による被害もいまより減ると思います。

まとめ


2020年には喫煙者の3分の1は電子タバコを使用するだろうといわれています。

電子タバコと電気自動車の普及には共通点があり、今までは特定の企業しか作ることが出来なかった商品を誰でも手軽に作ることが可能な時代に変化してます。

そして気軽に製品化できることはいままでの規制では対応できない事態を作ってしまいがちです。

電子タバコの普及には作る側と使う側のマナーが問われているのではないでしょうか?

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